眼科医を変える:診療記録、処方箋、経過観察の継続
担当医の引退、引っ越し、診療所の閉院。経過観察の途中で眼科医を変えざるを得ないことがあります。医師は自由に選ぶことができ、医師を変えても、診療記録もこれまでの経過観察の積み重ねも失われることはありません。ただし、必要な書類をきちんと引き継ぐことが条件です。このページでは、診療記録の取り寄せ方、お手元の処方箋がまだ有効かどうか、そしてお持ちの病気に応じて何を持参すべきかを説明します。
診療記録
眼科の診療記録を取り寄せる
公衆衛生法典L.1111-7条により、医療従事者や医療機関が保有するご自身の健康に関するすべての情報にアクセスすることができます。請求は、身分証明書の写しを添えて、担当医または診療所に書面で行います。
診療記録は8日以内に開示されなければならず、情報が5年以上前のものである場合はこの期限が2か月に延長されます。複写や郵送の費用は請求されることがありますが、その場で記録を閲覧するのは無料です。
医師が診療をやめても、その診療記録がなくなるわけではありません。記録は保管され、後任の医師に引き継がれるか、または保管庫に移されます。診療所から返答がない場合は、県医師会(Conseil départemental de l’Ordre des médecins)が手続きを案内してくれます。
優先して請求したいもの
- 手術を受けたことがある場合(白内障、角膜移植、網膜、レーザー)の手術記録。
- これまでのOCT画像。大切なのは、時間をおいた比較です。
- 過去の視野検査。緑内障では欠かせません。
- 円錐角膜の経過観察を受けている場合は、角膜形状解析(トポグラフィー)の記録。
- 白内障手術を受けた場合は、挿入された眼内レンズの型番。
処方箋はまだ有効ですか?
眼鏡の処方箋の有効期間は公衆衛生法典D.4362-12条で定められており、処方時の年齢によって異なります。
- 16歳未満:1年。
- 16~42歳:5年。
- 42歳超:3年。
- 視能訓練士(オルトプティスト)による処方は別の制度に基づいており、その有効期間は2年です。
この期間内であれば、原則として眼鏡店が度数を調整することができます。期限を過ぎた場合は、改めて診察を受ける必要があります。処方箋の期限切れは緊急の理由にはなりません。予約を取って受診すれば十分です。一方、最近になって視力が落ちた場合は、単なる処方箋の問題ではなく、前回の処方日にかかわらず受診が必要です。
進行中の経過観察を中断しない
経過観察のリズムそのものが治療の一部となっている病気では、間を空けずに引き継ぐ必要があります。
- 緑内障:治療を中断せずに続け、視野検査と視神経OCTの経時比較によって経過を見ます。
- 円錐角膜:角膜クロスリンキングを行うかどうかは、角膜形状の変化で判断します。過去のトポグラフィーがなければ、ゼロからやり直すことになります。
- 注射治療中の加齢黄斑変性:注射の間隔は患者さんごとに調整されており、遅れるとそれまでに得られた効果が失われることがあります。
- 糖尿病網膜症:年1回の検診は引き続き必要で、糖尿病専門医やかかりつけ医と連携して経過を見ます。
- 角膜移植後:経過観察と点眼などの局所治療は、ときに何年にもわたって続きます。
よくあるご質問
眼科医を変える権利はありますか?
はい。医師を自由に選ぶことは公衆衛生法典の原則です。理由を示す必要はなく、保険の払い戻しにも影響しません。眼科は多くの受診理由について、かかりつけ医を経由せずに直接受診(accès direct)できる診療科です。
担当の眼科医が引退します。どうすればよいですか?
診療所が閉まる前に診療記録の写しを請求し、経過観察中の病気がある場合は、間を空けずに新しい医師の予約を取ってください。診療記録は閉院後も請求できますが、時間がかかるようになります。
かかりつけ医(médecin traitant)の紹介状は必要ですか?
眼科は、視力のチェックや矯正度数の更新をはじめ、多くの受診理由について直接受診できます。したがってかかりつけ医の紹介状は必須ではありませんが、紹介状があれば既往歴の引き継ぎがスムーズになります。
診療所が診療記録を渡してくれない場合は?
書留郵便で改めて請求してください。それでも返答がなければ、県医師会に申し立てることができます。法定期限は8日で、5年以上前の情報については2か月に延長されます。
以前の診療記録がなくても受診できますか?
はい。受診は可能で、必要な検査はその場で行います。それでも過去の書類は有用です。1回だけの検査ではわからない、時間の経過に伴う変化を示してくれるからです。
カシャン診療所:+33 1 45 47 08 11 ・ パリ13区診療所:+33 1 89 31 30 60
免責事項
本ページは情報提供を目的としたものであり、医師の診察に代わるものではありません。
記載した期限や有効期間は執筆時点で施行されている法令に基づくものであり、変更されることがあります。対応に迷う場合は、医療の専門家にご相談ください。